自動運転やMaaSなど自動車関連を専門とする「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」
を開始

企業のデジタルトランスフォーメーション支援事業及びベンチャー投資育成事業を展開する株式会社ストロボ（以下、当社／東京都・港区　代表取締役　下山哲平）は、コロナ禍によって、マーケティング・ブランディングの場が、従来の展示会やショーなどのオフラインからオンライン（オウンドメディア等）に急速にシフトしていることを受け、自動車業界や先進モビリティに関する企業のオウンドメディアの立ち上げや運用を支援する「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」を開始いたします。

「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」の立ち上げ背景

自動運転システム市場は2030年には2兆2100億円規模に達すると予測されており、2017年比で451.2倍ほどになると言われています*1。巨大産業になることが予想される業界だからこそ、自社の技術や製品をPRすべく、マーケティングに力を入れる企業も増加傾向にあります。昨今、自動車業界において非常に重要なテーマになっているのが「MaaS」*2や「自動運転」といった先進モビリティ領域です。多くの自動車業界・企業にとって、こうした先進モビリティに関連する新しいテーマに特化したプロモーション活動をする必要な場面が増えています。また、コロナ禍において、こうした新しいテーマに関するマーケティング・ブランディングの場は、従来の展示会やショーといったオフラインからオンライン（オウンドメディア等）に急速にシフトしており、オウンドメディアなどデジタルマーケティングの活用が広く求められています。

*1)株式会社富士キメラ総研『車載電装デバイス＆コンポーネンツ総調査 2019（上巻）』 https://www.fcr.co.jp/pr/19023.htm

*2)MaaS：（Mobility as a Service）ITを用いてあらゆる交通手段を統合し、ワンストップで予約・決済・利用できるようにする概念

先進モビリティ領域における「デジタルマーケティング」の施策の課題

コロナ禍を背景に、マーケティング・ブランディングの場が
従来の展示会やショーといった「オフライン」から「オンライン」に急速にシフト

先進モビリティ領域においても
「デジタルマーケティング」を活用したブランディング・プロモーションの需要が拡大

MaaS・自動運転領域国内NO.1メディア運営で得た知見・体制をもつストロボ
先進モビリティ領域を専門とするオウンドメディアの立ち上げや運用支援する
「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」が課題を解決

ストロボは、自動車産業×デジタルトランスフォーメーションの一手として、MaaS・自動運転領域最大級メディア「自動運転ラボ」を立ち上げ、業界最大級のメディアに成長させた実績もあり、現在ではMaaS・自動運転（先進モビリティ）領域のあらゆる技術や情報が最も集まる立場にあります。
また、これまでに東証1部上場企業中心に デジタルトランスフォーメーションを伴う 新規事業立ち上げ支援を行ってまいりました。月間PV1億を超える大手メディアのコンテンツ制作・運用支援を多く手掛けてきており、先進モビリティ領域におけるコンテンツ制作・運用実績も非常に多く有しています。
こうした実績や体制をもとに、専門性が求められる先進モビリティに関するオウンドメディアの立ち上げや運用を支援すべく「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」の開始に至りました。

「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」を展開するストロボの強み

ストロボがモビリティ領域のオウンドメディアの立ち上げや運用に最適な3つの理由

「モビリティ領域特化型オウンドメディア・コンテンツ制作サービス」の特徴（サービス内容）

【対象】

・自動車産業に属する企業

・MaaSや自動運転など先進モビリティサービス・技術に関するプロモーションやブランディング強化したい企業

・自動車・モビリティ業界において、デジタルマーケティング強化を図りたい企業

・自動車・モビリティ業界において、オウンドメディア立上げや運用を検討している企業

・自動車・モビリティ業界において、デジタルマーケティングやコンテンツ制作に課題を感じている企業

【サービス提供内容・範囲】

・モビリティ領域に特化した専門体制によるオウンドメディア制作・運用

・MaaSや自動運転に関するコンテンツ制作

・モビリティ領域でのブランディング・プロモーションを目的としたデジタルマーケティング支援

・自動運転やMaaS領域に関するPR・ブランディング支援

ニュースメディア「自動運転LAB(ラボ)」について

今後も当社は自動車業界や先進モビリティに関する企業に対して、オウンドメディアの立ち上げや運用を支援するサービス体制を強化しています。自動運転技術活用による事業開発における対象テーマ・領域を拡充して提供していく予定です。

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